住まいの税金ガイド

マイホームの特例の選択

  • マイホームの新築等や買い替えなどの特例の多くは選択制です。適用要件等をしっかり確認し、有利な特例を上手に活用しましょう。

特例の適用が受けられない場合
(各特例の詳細は各詳細ページを参照)

新築・取得等、リフォーム

①住宅ローン控除(②~④併用不可)

前々年 前年 居住年 翌年 翌々年
⑤・⑥・⑨の適用を受けた場合 ➡︎

②認定住宅の特別控除(①併用不可)

前々年 前年 居住年 翌年 翌々年
⑤・⑨の適用を受けた場合 ➡︎

③リフォームのローン控除(①・④併用不可)

前々年 前年 居住年 翌年 翌々年
⑤・⑥・⑨の適用を受けた場合 ➡︎

④リフォームの特別控除(①・③併用不可)

前々々年 前々年 前年 居住年
同改修工事に係る④の適用を受けた場合 ➡︎

買い替え・売却

⑤3,000万円控除(⑨併用可)

前々年 前年 譲渡年
⑤〜⑧の適用を受けた場合 ➡︎ ⑥の適用を受けた場合

⑥買い替え特例

前々年 前年 譲渡年
⑤・⑦~⑨の適用を受けた場合 ➡︎

⑦買い替えの損失の繰越控除

前々々年 前々年 前年 譲渡年
⑦⑧の適用を受けた場合 ⑤~⑨の適用を受けた場合 ➡︎ ⑧の適用を受けた場合

⑧譲渡損失の繰越控除

前々々年 前々年 前年 譲渡年
⑦⑧の適用を受けた場合 ⑤~⑨の適用を受けた場合 ➡︎ ⑦の適用を受けた場合

⑨譲渡の軽減税率(⑤併用可)

前々年 前年 譲渡年
⑨の適用を受けた場合 ➡︎ ⑥の適用を受けた場合

各特例の選択・併用関係イメージ図
(各特例の詳細は各詳細ページを参照)

各特例の選択・併用関係イメージ図 各特例の選択・併用関係イメージ図
各特例の選択・併用関係イメージ図 各特例の選択・併用関係イメージ図

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このガイドについて

このガイドは、株式会社 清文社の「令和2年版 土地建物の税金ガイド」を元に作成しており、内容は令和2年5月1日現在の法令等にもとづいております。年度途中に新税制が成立したり、税制等が変更になったり、通達により詳細が決まったりするケースがありますのでご了承ください。
税金は複雑な問題もありますので、ケースによっては、税理士など専門家にご相談ください。
(注)本サイトの計算例は、原則、例示取引にかかる税額を便宜的に計算しており、必ずしも最終的な納付税額ではないことから端数処理を考慮していない場合があります。
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