土地探しの基礎知識~チェックポイント編~

土地を比較検討する際には、立地や周辺環境以外にも確認すべき点がたくさんあります。今回は、購入後の住み心地に影響する点を中心に、ぜひチェックしていただきたいポイントをまとめてご紹介します。前回の種類編と併せて基礎知識を身に付け、満足いく土地選びを実現させましょう。

土地選びの基礎知識~チェックポイント編~

土地の形状

土地選びの基礎知識~チェックポイント編~イメージ1

家屋や駐車スペース、庭などを最も効率的に配置できるのは、正方形に近い長方形です。数値上は同じ面積でも、台形や三角形といった形状だと有効面積が狭くなるため、思い描いていたような家屋を建てられないおそれもあります。また、地価が高い都市部では、もとは1つだった土地を図のように分けて販売されるケースが少なくありません。通路状の部分がある旗竿地形(図内の分譲地B)や変形の土地の場合は、有効面積の広さを調べたうえで価格とのバランスがとれているかチェックする必要があります。

接している道路との関係

土地のどの方角が道路と接しているかによって、駐車スペースや間取りなどの配置が変わってきます。特徴をつかんで、自分の希望に合うパターンを想定しておきましょう。

南側

土地選びの基礎知識~チェックポイント編~イメージ2

土地の南側に建物などが隣接しないため、日照を確保しやすくなります。半面、通常は駐車スペースを道路に面して配置するため、ダイニングやリビングが狭くなる可能性もあります。

北側

土地選びの基礎知識~チェックポイント編~イメージ3

日当たりを重視するリビングやダイニングを道路と反対側に配置することになるため、道を行き来する人の視線を気にせずに済みます。ただし、敷地の南側に庭を配置する余裕がない場合、南側に建物が隣接して日照をさえぎられてしまうおそれがあります。

東側・西側

土地選びの基礎知識~チェックポイント編~イメージ4

上記2パターンに比べて駐車スペースの配置の自由度が高いため、プランニングのバリエーションが増えます。一方、日照を確保したい南側にリビングやダイニングを配置することになるため、水まわりや階段が北側になり、廊下を長くするパターンが多くなります。そのぶん、居室の面積が狭くなりやすいというデメリットがあります。

【ワンポイント】道路の幅も要確認

土地に新たに建物を建てる場合、消防などの観点から、接している道路の幅が4m以上になっていることが法律で義務付けられています。

土地選びの基礎知識~チェックポイント編~イメージ5

しかし、この法律ができる前に家屋が建てられた土地の場合、幅4m未満の道路に接しているケースもあります。このような土地で新たに家を建てる場合、道路の中心線から2mの位置まで敷地を下げなければいけません。これをセットバックといいます。

セットバックの必要の有無は、事前に確認しましょう。なお、道路の中心線とは、実際の道路幅の中間とは限りません。役所で設定している「原道」が基準になるからです。

セットバックしてでも買いたいと思うような土地の場合は、役所で原道の中心線がどこになるのかを確認してください。

地盤や土壌

安全に暮らしていくためには、地盤の強度も重要です。

今は住宅地でも、昔は沼や水田だったような土地だと水はけが悪く、地盤が軟弱な可能性も考えられます。傾斜地に土を盛ったような土地の場合は、地滑りのリスクもあります。さらに、以前は工場が建っていたような土地の場合、廃液などで土壌が汚染されている恐れもあります。

仲介会社や売主に、以前の土地利用履歴や土壌汚染の有無を確認しましょう。また、費用は自己負担になりますが、地盤の強度や地質については、専門の会社に調査を依頼するという手もあります。調査の結果、対策が必要だと判明してもその土地が欲しいという場合は、現オーナーに土地の価格交渉をしてみましょう。

水道・ガス

まずは、水道管やガス管が敷地内まで引かれているのかを不動産会社に確認しましょう。場合によっては、自己負担で道路から引き込まなければならないからです。

なお、プロパンガスの場合、日々のランニングコストが都市ガスより割高になります。また、水道管が引き込まれている場合は、口径も確認してください。引き込まれた時代が古いと、水道管が細く、水圧が弱いことも考えられるからです。

土地を探す

エリアや沿線、地図などご希望の条件からお探しいただけます。

一戸建てを探す

エリアや沿線、地図などご希望の条件からお探しいただけます。

エリア・沿線・ご希望の条件から物件を探す

ご留意事項

本コンテンツに掲載の情報は、執筆者の個人的見解であり、当社の見解を示すものではありません。
本コンテンツに掲載の情報は執筆時点のものです。また、本コンテンツは執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性について執筆者及び当社が保証するものではありません。
本コンテンツは、情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の取得・勧誘を目的としたものではありません。
本コンテンツに掲載の情報を利用したことにより発生するいかなる費用または損害等について、当社は一切責任を負いません。
本コンテンツに掲載の情報に関するご質問には執筆者及び当社はお答えできませんので、あらかじめご了承ください。