住まいの買い替え手順とポイント

住まいは、売るにも買うにもそれぞれ固有の手順があります。無駄な出費を抑え、予定を狂わせずに買い替えを実現させるためにも、売却と購入のタイミングをうまく調整することが大切になります。この記事を参考にして、自分たちの都合に見合った住み替え計画を立てましょう。

住まいの買い替え手順とポイント

売却と購入の手順

住まいの買い替えでは、「現住居の売却」と「新居の購入」を並行して進めることになりますが、大まかな手順は、次のチャートのようになります。

住まいの買い替え手順とポイント1

上記を踏まえると、次の3点を実現させることが理想的な買い替えといえます。

・できるだけ早く現住居の売却金額を確定させ、新居購入の資金計画を確実なものにする。
・新居より現住居の引き渡し日が先になるようスケジュールを調整し、売却代金を購入資金に投入できるようにする。
・現住居を引き払ってから新居に移るまでの期間はできるだけ短くし、実家などに身を寄せて出費を抑える。

しかし、希望の売却条件では買い手が見つからなかったり、理想の新居を探すのに予想以上に時間がかかったりと、すべてが思い通りに進むわけではないのが現実です。そこで、以下では現住居の売却を優先して進める「売り先行」パターンと、新居の購入を優先して進める「買い先行」パターンについて、それぞれのメリット・デメリットをご紹介します。新居に移るまでの時間的猶予や資金状況などに応じて、できるだけ無理のない形で買い替えを実現させましょう。

売り先行

住まいの買い替え手順とポイント2

メリット

・売却金額が確定してから新居の購入手続きに入れるため、安全・確実な資金計画を立てられます。
・現住居の売却に時間をかけられるので、売却金額や引き渡しのタイミングなどの条件について、無理に妥協する必要がありません。

デメリット

・新居の引き渡し日が現住居の引き渡し日より後になると仮住居が必要になるため、引っ越しが計2回になるうえ、賃料などもかかってきます。
・上記のリスクを避けるために新居の選定を無理に急いでしまうと、満足いく住まいを見つけられない恐れがあります。

【ワンポイント】引き渡し猶予を設定しておく

新居と現住居の引き渡し日を同日に設定し、当日に転居を済ませるのは、非常に困難です。そこで、現住居の売却条件に「引き渡し猶予期間」を設定しておき、売却代金受領後も現住居で生活するという手があります。ただし、売買契約を結ぶ前に買い手側に了承してもらう必要がありますから、あまり長い期間を設定してしまうと、条件自体が売却の妨げになる恐れもあります。通常は、1週間から10日くらいのケースが多いようです。

売るトップ

買い先行

住まいの買い替え手順とポイント3

メリット

・新居の選定に時間をかけられるので、真に自分の希望に合う物件を選びやすくなります。
・新居に転居できる日をはっきりさせてから現住居の引き渡し日を決められるので、仮住まいが不要になります。

デメリット

・新居の購入時点では現住居の売却金額が確定していないので、想定より下まわると資金計画が狂うおそれもあります。
・新居の引き渡し日が現住居の引き渡し日より先になると、売却代金が入らないうちに新居の購入資金を用立てる必要があります。また、売却のタイミングによっては、現住居・新居の住宅ローンを二重に払うことにもなります。

【ワンポイント】つなぎ融資を上手に活用

このような負担を軽減するため、つなぎ融資を利用する手があります。つなぎ融資とは、現住居の売却代金が入ってくるまでの一時的な資金繰りとして利用できる短期ローンのことです。ただし、住宅ローンとは別に借りることになるため、手数料などが別途かかります。また、住宅ローンより金利が高めに設定されているケースが多いので、事前に不動産会社や金融機関に相談して、無理のない資金計画を立てるようにしましょう。

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