地震大国日本！よく耳にする免震構造・制震構造のメリット

「耐震構造」とは建物を堅固な構造にして建物が揺れに耐える構造にすることをいいます。
木造の場合は、金物により、柱・梁・基礎を強固にしたり、耐震壁や筋交いをバランスよく入れることより堅固な構造になります。しかし、大きな揺れを吸収したり逃がしたりせず直接受けるためダメージが積み重なり、繰り返しの地震にさらされることで耐久力は弱まっていきます。
鉄筋コンクリート造の場合は、コンクリートの強度を上げる、鉄筋量を増やす、耐震壁をバランス良く入れる等により建物を堅固な構造にします。

耐震基準については建築基準法で定められていますが、建築基準法は最低基準であり、さらに強度を高めて堅固にすることについては問題ありません。改修の場合も、基本的な考え方は建物の剛性を高め、構造の強度やねばりで地震力に抵抗するという考え方に基づいて補強することを「耐震補強を行う」といいます。

「免震構造」とは建物に地震力が伝わりにくくするように基礎と建物本体との間に免震装置というものを設け、地震による基礎の揺れを、ゆったりとした揺れに変える構造のことをいいます。こうすることにより大地震であっても、小地震程度（30～50％に低減）に振動を抑えることができます。
「免震構造」は地震に対して効果的な技術ですが、きわめて高価であり戸建て住宅にはあまり普及していないのが現状です。分譲マンションでは、「免震マンション」を大きなメリットとして打ち出している会社もあります。免震マンションでは、大地震時の建物の安全性だけでなく、室内の揺れが低減されるので家具などの転倒や食器などの散乱を防げるというメリットがあるからです。

しかし、「免震工法」で改修する場合には、多額の工事費が必要となるため、建物本体に手をつけづらい文化財的建物や防災拠点となる建物などを除いては利用されにくく、主に鉄筋コンクリート造の新築建物の工法として利用されることが多い構造形式といえます。

保有する物件・土地の定期的な資産価値の確認がポイントです。

この工法では、免震工法のように地震力が建物に入りにくくするのではなく、地震時に建物に伝わる揺れを別のエネルギーに変換して揺れを吸収するダンパーと呼ばれる制震装置を設置することで大地震であっても、中地震程度（70～80％に低減）に振動を抑えることができます。

木造住宅では、耐震力を増すために筋交いを多く入れる代わりに、筋交いに変わる制震ダンパーを挿入する工法が多数出されています。もともと高層ビルや橋などの大型の建築物に用いられるものでしが、その装置が技術の進歩に伴い、戸建て住宅にも採用されるようになってきました。
制震住宅であれば、建物の柱などの間に揺れを吸収する装置を設置することで建物を地震の被害から守ることができます。揺れ自体が吸収される作りになっているため、住宅にダメージが蓄積せず劣化を防止することができます。
特に制震住宅では「2階以上の上階の揺れが軽減される」、「強風や台風の影響を受けにくくなる」、「建物損傷のリスクが少ない」などが挙げられます。2階以上の階に伝わる揺れが大幅に軽減される制震住宅は、家具転倒を予防することにも効果的です。

制震構造はどちらかというと軽くてやわらかい建物に有効なため、鉄骨造に使用されることが多く、塔状の建物では風揺れ対策にも効果が発揮できます。この工法は免震工法のように建物の本体そのものを大きく改修することが少ないため工事費も低く、大型ビルを含めて改修には向いている工法といえます。

以上のように免震・制震について説明しましたが大きな違いとして挙げられるのが、「建物に揺れが伝わるか否か」です。免震は建物の下に装置を設置し、揺れが上に伝わるのを減少させる、制震は建物の筋交いに設置し、揺れが伝わったとしても揺れを吸収して揺れを減少させるのです。このように揺れの力を吸収するプロセスに大きな違いがあるのです。

「地震の被害を最小限に食い止めたい」と考える方の中には、免震住宅を選ぶ方もいますが、免震装置は建物の基礎に設置をするため、後付けができず設置費用も400万円から600万円程度になります。一方、制震装置は後付けもでき、設置費用は50万円から150万円程度で済みますので耐震改修時にも多く採用されます。しかし、戸建て住宅の材料や工法によっては制震の性能が十分に発揮されないケースもあるため、設置の際には施工業者とよく話し合うとよいでしょう。

保有する物件・土地の定期的な資産価値の確認がポイントです。