住人同士で「交流がある」、賃貸は2割にとどまる／（株）リクルート住まいカンパニー

（株）リクルート住まいカンパニーは17日、「マンション・アパートにおける近所付き合い」についての調査結果を発表した。全国の集合住宅に居住する20～39歳の既婚者男女400名（子供がいない男女各100名、中学生以下の子供がいる男女各100名）に調査した。調査期間は9月20～21日。

「住人同士で交流があるか」との質問では、「交流がある」は賃貸住宅ではわずか22.3％にとどまった。一方、持ち家では42.6％となった。持ち家は簡単に住み替えをすることができないため、賃貸の場合より近所付き合いを重視していると見られる。

また、「交流がない人」を「子供がいる人・いない人」で比較すると、子供がいない人では14.0％、中学生以下の子供がいる人は44.5％という結果に。子供がいる場合、保育園や幼稚園、小学校が同じケースや、生活サイクルが近い人同士がエントランスや自転車置き場などで合う機会が増える、子供同士が遊ぶことでつながりができるなどの要因が考えられるとした。

「近隣の住人との関わり方で、現状に満足しているか」との質問では、賃貸も持ち家も「満足している」「どちらかといえば満足している」を合わせ8割を超えた。その理由では、「顔を合わせたら挨拶する程度の適度な距離感で付き合うのがちょうどよい」「付かず離れずくらいの程々の距離で、ストレスがあまりない」「顔を合わせたら挨拶、時間に余裕があれば軽く話す。適度な距離感」などの回答が挙がっている。


（株）リクルート住まいカンパニー