住宅ローンシミュレーション
マンション購入や一戸建て購入など不動産の購入をご検討の際に、住宅ローンシミュレーションを活用ください。 物件価格から毎月のご返済額を試算したり、月々のご返済額からお借り入れ可能金額を試算したり、お客さまのニーズに合わせたローン試算ができます。
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物件価格から返済額を試算
物件購入時に住宅ローンを利用した際の返済額を試算できます。
物件価格から返済額を試算 -
借入可能金額を試算
頭金と住宅ローン返済可能額から、借入可能金額を試算できます。
借入可能金額を試算 -
借り換えローン試算
住宅ローンのご紹介
物件を購入するための資金計画とは
ご希望の物件を購入するためには、どの程度の自己資金を設定できるか、住宅ローンの借入れ限度額はどのくらいか…などを考え合わせて、資金計画をつくりましょう。
資金計画の基本
自己資金
購入代金の10～20％が目安
※諸費用・手付金を含みます。
住宅ローン借入可能額
年間支払額が年収の25～35％が目安
購入可能額
1. 手付金は、いくらくらいを用意すればいいのでしょう。
お客さまの自己資金（預貯金等から支払える資金）から、税金や諸経費を差し引いて使えるお金が手付金となります。その割合は、購入価格の10～20％が一般的といわれていますが、特に決まりがあるわけではありません。
2. 住宅ローンの借入額の限度は、どのくらいでしょう。
住宅ローンを借りる場合、年間の返済総額が年収の25～35％くらいが目安といわれています。もちろん、金融機関によって融資限度額も金利も異なりますので、営業担当者にじっくりご相談ください。
注意したいのは、毎月のローン支払いにいくらくらいまわせるかという点。マンションの場合には管理費、修繕積立金なども毎月必要となりますので、慎重にお考えください。
購入時の税金や諸経費
資金計画をたてるうえで注意していただきたいのは、物件価格以外にも税金・諸経費など諸費用がかかることです。諸経費の総額は、購入価格の約6～10％が目安です。それらも考慮して、最適なプランをたてていただけるよう、専任担当者がきめ細かくサポートいたします。
税金
| 印紙代 | 不動産売買契約書やローンを組む際の契約書に貼付する収入印紙 |
|---|---|
| 所有権移転の登録免許税（土地） | 不動産価額（※1）×2％（※2） |
| 所有権移転の登録免許税（建物） | 不動産価額（※1）×2％（※2） |
| 所有権保存登記の登録免許税 | 不動産価額（※1）×0.4％（※2） |
| 抵当権設定登記の登録免許税 | 債権金額0.4％（※2） |
| 不動産取得税 | 建物が課税標準（固定資産税評価額）×4％（※2） 土地が課税標準（固定資産税評価額）×1/2×4％（※2） |
| 固定資産税 | 課税標準（固定資産税評価額）×1.4％（税率は市町村によって異なります） 取得年時は売主さまと清算します。以降は毎年課税されます。 |
| 都市計画税 | 課税標準（固定資産税評価額）×0.3％（税率は0.3％を上限として各市町村で定められます） 取得年時は売主さまと清算します。以降は毎年課税されます。 |
- ※1
- 不動産価額・・・固定資産税評価額（新築住宅の場合は登記官の認定価額）
- ※2
- 軽減措置を受けられる場合がございますので、詳細は所轄の税務署または税理士にご確認ください。
諸経費
| 仲介手数料 | 購入価格の3.3％＋6.6万円（売買価格400万円超の場合） |
|---|---|
| ローン事務手数料 | 約3万円～5万円または借入額の約1～2％が目安（金融機関により異なります）。 |
| ローン保証料 | 金融機関、返済期間などにより異なります。 |
| 司法書士費用 | 登記手続きの際の司法書士への報酬 |
| 団体信用生命保険料 | ローン金利に含まれる場合があります。 |
| 火災保険料 | 建物の築年数、地域・規模によって異なります。 |
| 管理費・公共料金の清算金 | 引渡し時により変動いたします。 |
その他の費用
- 引越し費用
- 家具・家電・インテリアなど購入費用
- 増改築・リフォーム費用
- ハウスクリーニング費用 など
