ライフステージ・スタイル別にみる賢い資産形成&防衛術
シングル・ファミリー・シニアという3つのカテゴリーに分け、
資産形成・防衛術をお伝えします。
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なぜ資産形成が必要なのか
将来のために給料以外の収入源を確保したい、相続で得たまとまった資金を堅実に運用したい、子どもたちに自分の遺産のことで争ってほしくない……資産に関する悩みは人それぞれであり、必要な知識と取るべき行動は、一人ひとりに異なるものです。 ただ、基本となる考え方は、ライフスタイルやライフステージごとに大別できますので、資産形成や相続対策を含む資産防衛に取り組む際には、まずそれらを押さえておきたいところ。
ここでは「シングル」「ファミリー」「シニア」という一般的なライフステージごとに、資産の形成・運用・防衛についてどのように捉え、どう動けばよいのか、基本となる考え方を見ていきます。
シングル

将来にわたって必要となる資金の総額を把握し、それに向けた資産の「形成」の仕方を学び、実際に取り組んでいくべき時期です。資産の形成にあたっての最大の武器は「時間が長く取れること」です。たとえば積立をする場合、積み上がる元本は時間とともに大きくなりますし、複利効果も高くなります。何かに投資する場合でも、長い時間をかけることでリスクを分散することができます。この時間を味方につけ、許容できる範囲でしっかりリスクを取りながら期待リターンを高め、できる限り大きな資産の形成を狙う、というのが基本的な考え方となります。
ファミリー

これまで何らかの資産形成に取り組んできたのであれば、それを継続するとともに、保有資産については「運用」によって膨らませていくべき時期です。シングル時代に比べれば、資産形成・運用に取り組める「時間」が少なくなっているため、リスクコントロールの重要性も高まっています。また、住宅取得資金や教育資金など、まとまった資金需要が発生するケースも多く、資金の流動性についても気を配る必要があります。現役でいられる期間に合わせて適切なリスクを取り、資金需要にも対応できる形を整えつつ、資産の増大を狙う、というのが基本的な考え方になります。
シニア

これまでに形成・運用してきた資産と公的年金などの継続収入をもとに、豊かな生活を維持していく時期です。大きな損失が出るとリカバリーが難しく、また余裕資産については次世代に賢く残す必要もあるため、資産の「防衛」という観点が非常に重要となります。ただ、人生100年時代といわれるなか、資産についても「守り一辺倒」では途中で資金が枯渇するおそれがあり、この場合、保有資産等を原資として「新たにお金を生み出す」ための動きも必要です。リスクは徹底的にコントロールしつつも、必要に応じて資産運用を取り入れる、というのが基本的な考え方になります。
シングル
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監修者紹介

三菱UFJ信託銀行:MUFG相続研究所 所長
小谷 亨一(こたに こういち)
経歴:
1級ファイナンシャル・プランニング技能士、宅地建物取引士。
三菱UFJ信託銀行の営業店で資産運用・不動産・ローン・相続などの相談業務に従事。現在は、その経験を活かして資産運用や資産承継のセミナー講師として活躍の傍ら、TV・経済誌などメディアにも出演。
その他の信託監修コンテンツ
プロが教える!不動産と資産形成
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プロが教える!あなたの相続対策
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- 第4回
- 第5回
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- 第7回
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- 第9回
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- 第11回
- 第12回
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相続は俗に“争続”とも言われます。生前は円満な家族関係であったにもかかわらず、相続を機に歯車が狂い、揉め事に発展するケースはめずらしくありません。そういった事態にならないように準備しておきたいのが“遺言書”です。
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相続対策の中でも即効性のある対策のひとつといえるのが、生前贈与です。特に近年は、生前贈与を検討している人にとって有効な制度がいろいろあります。どのような制度があるのか、その活用ポイントとともにご紹介します。
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生前贈与を行う目的は、相続税対策だけではありません。結婚資金や住宅購入資金、教育資金など、子どもや孫の幸せを願って資金援助を行うケースも数多くあります。今回は、教育資金の贈与について詳しく見ていきましょう。
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自分が元気なうちに財産の一部を子世代や孫世代に贈与する「生前贈与」は、有効な資産活用法のひとつです。今回は、生前贈与を行う際の選択肢として知っておきたい「相続時精算課税制度」についてご紹介します。
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2016年4月から、NISA(少額投資非課税制度)の未成年版であるジュニアNISAがスタートしました。そこで今回は、このジュニアNISAを相続対策として活用するためのポイントをご紹介します。
第8回 相続税評価額を減額できる「小規模宅地等の特例」
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2015年1月から相続税が改正になり、基礎控除が大幅に縮小になりました。これにより、課税対象が増加になるケースが増えています。しかし一方で、「小規模宅地等の特例」など相続税を軽減することができる特例も設けられています。そこで今回は、この特例の概要と活用するためのポイントをご紹介します。
第9回 いざという時困らない、相続税の申告・納税までの流れとポイント
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いつかは必ずやってくる「相続」。わかってはいても、実際の手続きについては知らないままにその時を迎える人は少なくありません。今回は、いざという時に困らないために、相続が発生してから相続税の申告・納税を行うまでの流れとポイントについてご紹介します。
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相続対策を考えるうえで、大きな鍵を握っているもののひとつとして挙げられるのが「不動産」です。不動産は金額が大きいだけに、相続に与える影響も小さくありません。そこで今回は、相続対策として住み替えを行う方法についてご紹介します。
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第12回 特約付き金銭信託で計画的な資産の移転を実現する
2017/08/25
資産のスムーズな移転とともに、その資産が有効活用されることが理想的な相続のかたちといえます。せっかく相続対策を行うのであれば、「相続税が節税できる」「家族間で揉めない」「納税資金に困らない」というだけでなく、相続後にご家族が幸せに暮らしていける相続を実現したいものです。